葬儀後の費用、知っておきたい!葬儀の費用

葬儀後はどれくらい必要?

法要とは、故人の冥福を祈り、供養をするための仏教行事です。厳密には忌明けの日までの間、七日おきに法要がありますが、忌明けまでの間の法要は、初七日と四十九日以外は、遺族のみで行なわれることが多いようです。
遺族は、七日ごとに法要を行ない、閻魔大王の裁きの日と言われる四十九日に故人が成仏し、極楽浄土へ行けるように祈ります。
一般的にはこの四十九日が忌明けとされ、この日を過ぎると年忌法要となります。
法要の日程を決める時、法要の日が平日にあたる場合には、直前の土曜日か日曜日にずらすのが一般的です。

仏壇は、仏様とご先祖様を祀るもので、その形式は仏教寺院の本尊を祀る須弥壇を小型化したものです。
仏壇のない家では、葬儀後、四十九日までに仏壇を購入する場合が多いようです。
必ずしも仏壇がなければならないということではありませんが、四十九日が済むと、それまで使っていた後飾りをはずして、白木の位牌を本位牌に換えるタイミングで仏壇を購入する方が多いようです。
仏壇は10万円台から数百万円のものまで、さまざまな種類のものがありますので、予算と仏壇の置き場所を考えながら、じっくりと決めたいものです。

遺骨を納めるためにお墓や納骨堂といった施設が必要になります。
お墓や納骨堂の準備をするにはどのような費用がかかるのでしょうか?
お墓購入の費用は、主に「永代使用料」「墓石費用」「管理費」の3つの要素で成り立っています。
このほかに、墓石の墓碑や戒名の彫刻費用、納骨時の法要の費用がかかります。
納骨堂は、以前は墓地に遺骨を埋葬するまでの間、一時的に遺骨を預けるという施設でしたが、現在では恒久的に遺骨を祭祀する施設として新設されるケースが増えています。

葬儀が終了したのちに相続手続きが必要になります。
相続手続きには、単純承認、限定承認、相続放棄の3種類あり、期限が定められていますので、迅速な手続きが必要となります。
手続きは、調査や書面の作成など、一般人にはハードルの高い作業となりますので、専門家(弁護士、司法書士、行政書士など)に相談するのがベストです。しかし、相続手続きを専門家にお願いすると費用も発生してきます。
遺産総額や相続する遺産の種類(現金、不動産、有価証券など)によって、その費用は変わってきます。

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通夜の後には、食事を取りながら故人を偲んで語らう時間を持つのが一般的ですが、この通夜料理には地域によって大きな違いがあります。
一般に東日本では、遺族が会葬者にも通夜料理を用意し、振る舞います。これを「通夜振る舞い」と呼んでいます。
通夜振る舞いは、会葬者が故人を偲んで飲食することで、故人への供養になると考えられています。
葬儀本体の費用の中心となるのが、通夜とお葬式・告別式の費用です。
その中でも、式場使用料と祭壇が費用の大半を占めます。
式場の使用料は、葬儀社が所有する式場の場合、見積に含まれるケースが多いですが、斎場を別に借りる場合は、葬儀社の見積に含まれませんので、別途確認が必要になります。
祭壇には大きく分けて白木祭壇と花祭壇があり、花祭壇には造花を使用するものと生花を使用するものがあります。
戒名とは仏教において出家・受戒した者に付けられる「仏の弟子」としての名前で、仏門に入った証であり、戒律を守るしるしとして与えられます。本来は仏門に入っている人が生前に与えられるものですが、現在では、故人を仏門に入れるために、通夜が始まる前に戒名を与え、成仏させて極楽に行けるようにすることが目的になっています。

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